買いからも売りからも入れるFXでは、同じ通貨の買いポジションと売りポジションを同時に保有することができます。同一通貨ペアによる「売り」と「買い」の両方のポジションを保有することを「両建て」といいます。また、同一通貨ペアの「売り」と「買い」の両方のポジションを同じだけ保有することや、ポジションのない状態、つまり売りと買いのポジションを均衡させることを「スクエア」といいます。同じ数量ずつ両建てしている場合には為替差損は発生しませんが、スプレッドやスワップポイントによる負担が発生しますので要注意です。

モメンタムは、過去の値動きの変化から現在の相場の勢いや方向性を判断するテクニカル指標です。モメンタムはチャート（ライン）で示され、0を上回っていれば上昇トレンド、下回っていれば下降トレンドと判断します。数値の上限や下限は決まっていませんが、数値が大きいほど上昇トレンドが強く、マイナスが大きいほど下降トレンドが強いことを示します。

米国の消費者マインドを表す経済指標で、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが毎月発表し、「ミシガン大学信頼感指数」とも呼ばれています。300～500人を対象にアンケート調査を実施し、1966年を100として指数化したものです。毎月第2または第3金曜日に速報値が、最終金曜日に確定値が出されます。消費者信頼感指数と並び、消費者マインドを探る代表的な指標ですが、対象人数が少ないので月ごとの振れ幅が大きく、発表のタイミングも早いことから、同指数の先行指標として市場関係者から注目されています。指標が予

マリー（marry）とは「相殺する」という意味で、マリー取引とは外国為替取引において同一通貨の売りと買いを結びつけることによって、為替持ち高を相殺することをいいます。「為替マリー」「通貨マリー」とも呼ばれています。本来は為替変動リスクの回避を目的とするものですが、FX取扱業者などの金融機関が自社内で為替の売りと買いを見合わせ、持ち高の調整を図るための操作として用いられます。マリー取引を行うとインターバンク市場の注文コストがかからず、低コストでリスクを減らすことができるうえ、スプレッド分が利益にな

証拠金を担保に外国為替の取引を行うFXでは、ポジションを保有し続けるための最低証拠金を割り込んだ場合に追加の証拠金やポジションの決済が必要となります。金融機関が投資家に不足の証拠金を求めることをマージンコールといい、それを受けた投資家は定められた期日までに入金するかポジションを決済しなくてはなりません。期日までに入金がない場合には、ポジションは強制決済されることになります。マージンコールは証拠金維持率が100％を下回った場合に発生しますので、常に証拠金維持率に注意し、余裕のある取引を心掛けてくだ

米国国内でひと月に販売された集合住宅を含む中古住宅のうち、所有権移転が完了した販売件数を全米不動産業者協会（NAR）が調査して毎月発表する指標です。中古一戸建て住宅のほか、コンドミニアムや共同住宅を含めた販売件数や販売価格、在庫を、北東部、中西部、南部、西部の地区ごとに集計したものです。季節ごとのばらつきが大きいため、調整をかけたうえで年率換算して発表されます。住宅の購入に伴って家具・家電などの耐久消費財が購入されることが多く、個人消費への波及効果が大きいため、景気動向の先行指標として市場関係者

ポジションとは、新規で注文を出し、約定後、まだ決済していない建玉を指します。買い（ロング）からも売り（ショート）からも入れるFXでは、買い建玉をロングポジション、売り建玉をショートポジションと呼びます。たとえば、買いから入る米ドル／円のロングポジションであれば、「ドル高・円安」で利益、「ドル安・円高」で損失が発生します。逆に売りから入るショートポジションであれば、「ドル安・円高」で利益、「ドル高・円安」で損失となります。

米国国内の物価の上昇・下降などの変動を表す経済指数で、「CPI（Consumer Price Index）」とも呼ばれ、米労働省が毎月中旬に公表しています。衣料や食料品など約200項目の品目の価格の変化を調査して指数化したもので、米国国民の生活水準を示す指標のひとつです。消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための指標で、インフレ率を分析するための最重要指標として、市場関係者からも注目されています。なお、消費者物価指数の中から、変動の激しいエネルギー関連数値や食料品目を取り除い

米国国内でひと月に建設された新築住宅戸数を、米商務省が調査して毎月公表する指標です。一戸建てと集合住宅に分け、北東部、中西部、南部、西部の地区ごとに集計されます。季節ごとのばらつきが大きいため、調整をかけたうえで年率換算して発表されます。なお、同時に発表される住宅建設許可件数は、実際の着工に先駆けて出される許可申請の数を集計したもので、住宅着工件数の先行指標となっています。住宅の建設に伴って家具・家電などの耐久消費財が購入されることが多く、個人消費への波及効果が大きいため、景気動向の先行指標とし

米国国内でひと月に販売された新築住宅の件数（売買契約が結ばれた時点の件数）を米商務省が調査して毎月下旬に公表する指標です。一戸建てと集合住宅に分け、北東部、中西部、南部、西部の地区ごとに集計されます。なお、土地付きの新築住宅販売のみが対象で、既に保有する土地へ住宅を新築したケースは含まれません。住宅の購入に伴って家具・家電などの耐久消費財が購入されることが多く、個人消費への波及効果が大きいため、景気動向の先行指標として市場関係者から注目されています。特に、統計のタイミングの早さから、中古住宅販売

米国のフィラデルフィア地区（ペンシルバニア州、ニュージャージー州、デラウエア州）の製造業の景況感や経済活動を示す指標です。「フィラデルフィア連銀業況指数」とも呼ばれます。全米12の地区連銀のひとつであるフィラデルフィア連銀が、毎月第3木曜に発表しています。管轄する地区にある製造業約250社を対象に、現況と半年後の景況感についてアンケート調査を実施して指数化したものです。分岐点はゼロで、プラスが好況、マイナスが不況と判断されます。ニューヨーク連銀製造業景況指数、ISM製造業景況指数とともに重要指標

米労働省が毎月発表する経済指標で、「PPI（Producer Price Index）」、「生産者物価指数」とも呼ばれています。個人が購入する商品やサービスの原材料や中間財など、売り手側の価格の変動を指数化したものです。一般的に消費者物価指数よりも卸売物価指数のほうが景気を反映させるのが早いといわれ、先行指標として注目されています。

米国国内でひと月に建設される新築住宅について、地方自治体などへの建設許可が必要な地域における許可発行件数を、米商務省が調査して毎月公表する指標です。一戸建てと集合住宅に分け、北東部、中西部、南部、西部の地区ごとに集計されます。季節ごとのばらつきが大きいため、調整をかけたうえで年率換算して発表されます。住宅建設許可件数は、実際の着工に先駆けて出される許可申請の数を集計したもので、同時に発表される住宅着工件数の先行指標となっています。住宅の建設に伴って家具・家電などの耐久消費財が購入されることが多く

ピボットは短期トレードに適したテクニカル指標で、正式名称はThe Reaction Trend Systemです。レジスタンスラインやサポートラインなど合計7本のラインがチャート上に描かれ、次に出現するローソク足の高値や安値のメドとなります。

FIFOとは「First in First out」の略で、「先入れ先出し」を意味し、FX取引における注文方法のひとつです。「FIFO注文」とも呼ばれています。リアルタイムのレートに対しての即時発注で、注文時に新規・決済を指定せずに通貨ペア、注文枚数、売買区分を指定し、注文します。成行注文だけでなく、ストリーミング注文や指値注文、逆指値注文でも活用できます。FIFO注文では反対ポジションがある場合、約定日時の古いポジションから順に決済していき、反対ポジションがない場合は新規注文となります。

フィボナッチピボットは、テクニカル分析の考え方である「フィボナッチ」と「ピボット」を合わせたテクニカル分析です。ピボットは前日の値動きから当日の高値や安値といった節目を予測するもので、フィボナッチは相場の転換点や戻りの目安などをフィボナッチ数列に当てはめたものです。フィボナッチピボットでは、5本のラインから売買のタイミングを判断していきます。

米国のニューヨーク州の製造業における景況感を示す経済指標で、「エンパイア・ステイト景況指数」とも呼ばれています。全米12の地区連銀のひとつであるニューヨーク連銀が毎月中旬に公表しています。ニューヨーク連銀が管轄する地区にある製造業約200社を対象に、現況と半年後の景況感についてアンケート調査を実施して指数化したものです。分岐点はゼロで、プラスが好況、マイナスが不況と判断されます。フィラデルフィア連銀製造業景況指数、ISM製造業景気指数の先行指標としても注目されています。

pipとは「percentage in point」の略で、FXで通貨の共通単位として使用され、pipsはその複数形です。「米ドルが○pips変動」というように、異なる通貨ペアでも共通の単位で変動幅を表すことができるほか、買値と売値の差を表すスプレッド（買値と売値の差）の単位としても用いられます。1pipがいくらを表しているのかは、通貨ペアによって異なり、たとえば米ドル／円やクロス円（ユーロ／円、ポンド／円など）の場合、1pip＝0.01円（1銭）を表し、10pips＝10銭、100pips＝1

米労働省が毎月発表する雇用統計の中で最も注目される項目のひとつで、「非農業部門就業者数」とも呼ばれています。非農業部門の雇用者数を事業者の給与支払い帳簿をもとに集計したもので、自営業や農業従事者を含まず、雇用情勢を知るうえで失業率以上に重視されています。とりわけ製造業の雇用者数の増減が注目されます。雇用情勢を把握できるため、市場関係者からも注目度の高い経済指標です。事前の予想と発表結果の乖離が大きいと、マーケットが大きく変動することもあるので要注意です。

FX取引には「店頭取引」と「取引所取引」という2つの取引方法があり、そのうち取引所を介して取引する方法を取引所取引といいます。これに対し、投資家とFX取扱業者が直接取引をする方法を店頭取引、相対取引といいます。取引所を経由するため信頼性が高いとされ、以前は税制上のメリットもあったのですが、2012年の税制改正により店頭FXも同様の扱いとなりました。2014年には大阪証券取引所が提供していた「大証FX」が終了したため、現在は東京金融取引所が提供している「くりっく365」のみとなりました。FXでは金